旅行商品番号：OSSBN-TOUR-2026-09-002
開催場所：米国(2都市)
ツアー期間：9/28(月)出発・10/4(日)帰国
注目ポイント：「1名1部屋」「業界経験者による同行通訳」「国際航空券の一括手配可(Bプラン)」「放送事業者＆ベイエリア視察付き」
TechExpo(以下Expo)は、米ケーブル通信技術者協会 (SCTE)が主催するCATVの技術展示会です。2026年は一昨年の会場であった米国ジョージア州アトランタのGeorgia World Congress Centerに戻っての開催となります。
今年のテーマは「Network (R)evolution: Convergence Powered. Experience Perfected.」です。有線と無線の双方で、上位・コア・エッジ部全てのAIによる進化が進む中、新サービス、運用自動化、顧客満足度向上を目指した様々な取り組みが展示されます。
本ツアーではまずTechExpoの視察により、ケーブル市場の最新動向や市場トレンドを学びます。その後、西海岸のイノベーション拠点であるベイエリアへ移動し、同地域の地上波放送事業者であるKQED社等の視察を予定しています。同社への訪問視察は、弊社独自の特別企画であり、他の同種のツアーでは体験できない唯一の体験です。なお、KQEDのあとGoogleとAppleのビジターセンター訪問、スタンフォード大学立ち寄りの予定です。
旅程
| 日程 | 旅程 | 食事 |
|---|---|---|
| 2026年9月28日(月) | ハーツフィールド・ジャクソン・アトランタ国際空港 着 ウェルカムディナー＆意見交換会 アトランタ近郊ホテル 泊 | 機 — 夕 |
| 2026年9月29日(火) | Expo会場視察 アトランタ近郊ホテル 泊 | — — — |
| 2026年9月30日(水) | 午前：Expo会場視察 夕方：サンフランシスコへ移動 サンフランシスコ近郊ホテル 泊 | — — — |
| 2026年10月1日(木) | サンフランシスコ近郊企業訪問 サンフランシスコ近郊ホテル 泊 | — — — |
| 2026年10月2日(金) | 自由行動又はオプショナルアクティビティ サンフランシスコ近郊ホテル 泊 | — — — |
| 2026年10月3日(土) | サンフランシスコ国際空港に移動 各々チェックイン、日本へ | 機 |
| 2026年10月4日(日) | 日本着（ご参考 ANA10:35発 翌15:55羽田着/JAL11:55発翌 15:05羽田着) |
旅行条件
集合地(ゲート空港) : ハーツフィールド・ジャクソン・アトランタ国際空港
旅行代金*1 : Aプラン(往復国際航空券なし、米国内片道航空券込)*1 : 480,000円/人(1名1室、対象国ゲート空港での集合・解散、諸税込)
Bプラン(羽田空港⇔ゲート空港 往復国際航空券込、米国内片道航空券込): 930,000円/人(1名1室、羽田空港での集合・解散、諸税込、燃油サーチャージ込)
最大催行人員数 : 15名 同行添乗員数 : 1名~2名
利用ホテル等級： 大手旅行販売サイトの一つであるPriceline社の格付で三ツ星相当以上
申込・支払期限*2 ： 2026年8月28日(金)15:00 まで
*1 旅行保険、SCTE Passは含まれておりません。
*2 満員になり次第締切ります。
オプション
オプション1 技術調査報告書：代金 : 25,000円（諸税込）
当社では、同行するスタッフが自身の視点から書き出した「調査報告書」を、MS-Word 等の編集可能な形式で、参加者限定で格安にご提供するオプションを準備しています。本オプションをご購入する事で、参加者は当社の「調査報告書」を雛形として適宜加筆修正、煩わしい報告書の作成時間を大幅に短縮できます。
オプション2 サンフランシスコ人気観光スポット満喫ツアー：代金：25,000円（諸税込）
2026年SCTE TechExpo視察ツアー参加者の皆様を対象とした、現地でのオプショナルアクティビティをご用意致しました。詳細は、こちらをご覧ください。
申込フォーム
～申込から渡航までの流れ～
1. 弊社HPの申込フォームから仮申込
2. 「申込書」をメールにて受け取る
3. 申込書提出（ご希望により請求書※を発行可）
4. 申込締切日までにツアー料金入金
5. 「旅行契約書」をメールにて受け取る
6. オンライン事前説明会（渡航の約3週間前頃）
7. 渡航
※見積書の明細について
当該視察ツアーは企画旅行型商品であり、手配旅行型商品の明細単位でのお見積り・ご請求のご要望には応じ兼ねますので予めご了承下さい。
※請求書について
本旅行商品は当社の米国法人による企画・催行であり、提供されるサービスの内容が日本国外の航空券・宿泊費、交通費、人件費であり、日本国外との取引であるため、日本国の消費税は、適用対象外です。このため所謂日本の「インボイス制度」に対応した請求書の発行は出来ません。
日本のインボイス制度的には非適格ですが、米国法人にて米国書式のinvoice（請求書）、receipt（領収書）を発行する事は可能です。
※申し込むツアー内容が以下の旅行商品情報にお間違いないかをご確認の上、以下のフォームにご入力ください。
※請求書は自動発行ではございません。発行をご希望の場合は、お申し込み時またはご要望欄にその旨をご記載ください。